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安田 昌宏; 瓜生 満; 山崎 敏彦; 桐田 史生; 藤原 了*; 河路 薫*
no journal, ,
平成23年(2011年)東北地方太平洋沖地震の発生に伴う応力場の変化に誘発される形で、内陸の地殻内において2011年4月11日福島県浜通りの地震(M7.0)が発生したと考えられている。浜通り地震の発生以降、震源断層と思われる井戸沢断層および湯ノ岳断層周辺では多数の余震が発生しており、これら浜通り地震およびその余震によって、茨城県北部沿岸域において、長周期地震動が観測された。3.11地震以前、この地域では内陸地殻内地震がほとんど発生しておらず、内陸地殻内地震と長周期地震動に関する地震動特性の知見は乏しかった。したがって、3.11地震以降得られた長周期地震動の特徴を正確に理解し、これらを踏まえた地震動評価を行うことは、この地域における耐震設計において重要である。本研究では、従前の一次元の平行成層を仮定した地盤構造モデルでは長周期地震動の発生を適切に表現することが困難であると考え、三次元地盤構造モデルによる地震動評価を実施した。本稿では、三次元地盤構造モデルの作成について説明する。
桐田 史生; 瓜生 満; 山崎 敏彦; 安田 昌宏; 藤原 了*; 河路 薫*
no journal, ,
平成23年(2011年)東北地方太平洋沖地震の発生に伴う応力場の変化に誘発される形で、内陸の地殻内において2011年4月11日福島県浜通りの地震(M7.0)が発生したと考えられている。浜通り地震の発生以降、震源断層と思われる井戸沢断層および湯ノ岳断層周辺では多数の余震が発生しており、これら浜通り地震およびその余震によって、茨城県北部沿岸域において、長周期地震動が観測された。3.11地震以前、この地域では内陸地殻内地震がほとんど発生しておらず、内陸地殻内地震と長周期地震動に関する地震動特性の知見は乏しかった。したがって、3.11地震以降得られた長周期地震動の特徴を正確に理解し、これらを踏まえた地震動評価を行うことは、この地域における耐震設計において重要である。本研究では、従前の一次元の平行成層を仮定した地盤構造モデルでは長周期地震動の発生を適切に表現することが困難であると考え、三次元地盤構造モデルによる地震動評価を実施した。本稿では、作成した三次元地盤構造モデルの妥当性について、最適化に用いた地震の規模と同等の中規模地震および大規模な地震である浜通り地震で検討した結果について説明する。
五十嵐 さやか*; 坂本 成弘*; 西田 明美; 村松 健; 高田 毅士*
no journal, ,
既往の研究では、時刻歴地震波を入力とした地震応答解析による高精度な確率論的地震リスク評価(PRA)に資するものとして、震源特性の不確定性を考慮した地震波群を作成してきた。一方で、震源特性の不確定性が一般的にハザード指標として用いられる地震動強さ指標および建物や機器の損傷判定指標として用いられる建物最大応答とどのような関係性があるのかについては知見が少ない。本論では、ひとつの震源を対象に震源特性の不確定性を考慮して作成した地震波群による一般建物の地震応答解析を行い、震源特性が地震動強さ指標や建物最大応答に及ぼす影響について分析した結果を報告する。
西田 明美; 坂本 成弘*; 五十嵐 さやか*; 村松 健; 高田 毅士*
no journal, ,
時刻歴地震波を入力とした地震応答解析による高精度な確率論的地震リスク評価(PRA)に資するものとして、震源特性の不確定性を考慮した地震波群を作成し、報告してきた。本報告では、既報において報告した最大加速度5
10m/s
の地震波群250波による建物応答解析を行い、応答スペクトル、層間変形角の関係について調べた結果について報告する。解放基盤における地震波の応答スペクトルは、0.10.2s秒付近を境に周期間相関が低くなり、これは建物への入力や応答にも現れていた。建物は塑性率の高い応答となったが、塑性化による固有周期付近で質点間の加速度応答の相関や層間変形角の相関への影響は大きくはなかった。
坂本 成弘*; 五十嵐 さやか*; 西田 明美; 村松 健; 高田 毅士*
no journal, ,
その1において用いた地震波群(ハザード適合地震波)の応答スペクトルの統計値(中央値, ばらつき, 周期間相関)を利用して、以下の3種類、(1)ハザード適合地震波の応答スペクトル中央値にフィットする地震波群(ばらつき無し)、(2)ハザード適合地震波の応答スペクトル中央値とばらつきにフィットする地震波群、(3)ハザード適合地震波の応答スペクトル中央値とばらつきと周期間相関にフィットする地震波群の地震波群を作成した。これらの地震波について、一般建物の地震応答解析を実施し、設備機器システム(給排水設備)の被災確率の比較を行った結果を示す。
崔 炳賢; 糸井 達哉*; 高田 毅士*
no journal, ,
海溝型巨大地震が発生後には、数多い余震と巨大な津波の発生が予測される。東北地方太平洋沖地震の経験から、巨大地震直後数分から数時間の短時間においては、余震と津波荷重が同時に作用することを考慮した方が望ましいことが分かった。しかし現状の設計基準においては、余震荷重が適切に考慮されず、また余震と津波の同時発生も想定されていないのが現状である。本研究では、巨大地震後の余震と津波荷重を確率論的にモデル化し、信頼性解析によって荷重組み合わせ係数を求める手法を提案し、適用事例として今後巨大地震発生が予測される南海トラフ地震とし、余震と津波荷重を同時に考慮した時の荷重組み合わせ係数を定量的に評価した。